ブリヂストン中計、ROE12%据え置き ブランド力強化や多角化を推進

中期経営計画を説明するブリヂストンの津谷正明CEO兼会長=17日、東京都港区
中期経営計画を説明するブリヂストンの津谷正明CEO兼会長=17日、東京都港区【拡大】

 ブリヂストンは17日、2022年度までの5カ年の中期経営計画を発表した。ROE(株主資本利益率)12%といった数値目標はこれまで掲げたものを据え置き、ブランド力の強化や多角化の推進などで経営改善を進めるとした。

 同社は5カ年の中計を毎年、更新する手法を取っている。ROE12%に関しては14年に掲げて以来達成を続け、16年12月期も11.8%と肉薄しているが、「継続的に確保すべき目標」と位置付けた。全体の内容も、大筋は前年公表した中計を踏襲し、新たな具体策や数値目標は明らかにしなかった。津谷正明最高経営責任者(CEO)兼会長は「経営改革の枠組みは変えない。ぶれずに着実に進めていく」と話した。

 ブランド力については、オリンピック・パラリンピックやインディ500などモータースポーツへの協賛活動を通して強化。多角化では電動アシスト自転車、水泳やゴルフなどのスクール事業などを拡大する。

 一方、津谷CEOは経営環境について「自動車・タイヤ業界で大きな変革が起きる」と指摘。具体的には、電気自動車(EV)やコネクテッドカー(つながる車)、カーシェアリングなどを挙げた。「どのくらいのスピードか(を予測するの)は難しいが、そういう方向に進むのは間違いない。社会にメリットを提供することが成長につながる」と、環境変化に対応していくことを強調した。