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アマゾン、通販急増に対応 履歴で在宅予測し再配達減

 インターネット通販大手のアマゾンジャパン(東京)が、過去の利用データを分析して在宅可能性の高い曜日や時間帯を自動で予測し、商品を届ける新たな配送方法を始めたことが分かった。新型コロナウイルスの感染拡大で通販の利用が急増しており、再配達を減らす狙いだ。

 過去の配達履歴から利用者の生活パターンを予測し、商品を受け取る確率の高い曜日や時間帯を特定し、会社側が自動で配達日時を設定する。まず再配達依頼の多い利用者を対象に開始した。

 アマゾンはこの仕組みの導入により、物流網の負担軽減だけでなく、輸送時の二酸化炭素(CO2)の排出削減にもつながるとみている。有料で利用者自身が配達日時を指定できる「お届け日時指定便」は引き続き提供する。

 アマゾンは利用者から商品を受注後、主に全国21カ所の専用倉庫から順次出荷する。「通常配送」は1~4日以内に自宅などに届ける仕組みだが、具体的な配達日時は決めておらず、不在による再配達の多さが課題になっていた。

 野村総合研究所は昨年12月、電子商取引(EC)の国内市場規模が2026年度に19年度比で約1.5倍に拡大するとの予測を公表した。コロナ流行に伴うネット通販の利用増加が主な理由で、アマゾンは不在時に玄関前に荷物を置く「置き配」の本格展開に着手。街中で商品を受け取れる専用ロッカーの設置拡大にも注力するなど再配達を減らす取り組みを進めている。

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