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感染拡大で辞退者続出、オンラインに変更…五輪ボランティア研修にも影響

 新型コロナウイルスの感染拡大のため昨年延期となった東京五輪は、23日で開幕まで3カ月となった。感染収束の見通しが依然立たない中、五輪の会場となっている宮城・福島の両県ではボランティアの辞退者が続出。研修の内容などにも影響が出ており、両県の担当者は対応に苦慮している。

 五輪の期間中、宮城スタジアム(利府町)でサッカー競技が行われる宮城県は、県と仙台市が独自の緊急事態宣言を今年3月に出したことを受け、今月9~12日に行われる予定だった都市ボランティアの研修が中止になった。

 さらに、新型コロナ特別措置法に基づく「蔓延防止等重点措置」が適用されたことを受け、24、25日に県庁で予定されていた研修もオンライン形式に変更。県オリンピック・パラリンピック大会推進課によると、5月21~24日に東京エレクトロンホール宮城(同市青葉区)で行われる研修では、対面とオンラインを織り交ぜて実施する予定だという。

 県内の都市ボランティアは感染不安などを理由に約600人が辞退しており、現在の登録者は約1100人。担当者は「オンラインでの講義を受講できる環境にないボランティアもいる」と説明した上で、そのようなボランティアには対面での研修によって習熟を図ることにしている。

 一方、五輪でソフトボール・野球の会場となっている福島県では都市ボランティアの配置場所希望調査を実施しており、配置が決まり次第、5月にリーダー研修を実施し、6月には配置場所研修を行う予定。当初は参加者が対面で集まって研修を行う予定だったが、感染拡大を受け、リーダー研修については遠方の参加者などを対象に一部オンラインでの実施に変更した。

 同県の都市ボランティア登録者は昨年の五輪延期前は1781人だったが、感染不安などを理由に1690人(今年3月2日現在)に減少。都市ボランティアの配置場所は、試合会場の県営あづま球場(福島市)周辺や県内主要駅などで、配置場所研修は現地での実施が基本だったが、「新型コロナ(の感染状況)に対応した実施方法も模索している」(県オリンピック・パラリンピック推進室)といい、現在も試行錯誤が続いている。(塔野岡剛、芹沢伸生)

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